海外での採用？他のホテル・旅館を見るとたくさんの外国人スタッフが。だから、一度は考えたことがあるでもいざ自分が採用するとなると不安が・・・真面目に働いてくれるのか？逃げ出したりはしないか？他の従業員とトラブルになるのではないか？そもそもどうやって採用すればいいのか。この悩みをすべて解決するのが弊社の人材採用代行です。パートナーがしっかりしていれば海外人材の雇用は簡単です。ここではどんな人材を採用できるのかをご紹介いたします。
弊社で採用企画を行うのは観光大国フィリピンとインドネシアのプロフェッショナル人材です。両国ともHRM（ホテルレストランマネージメント学部）のある大学が一番多いという事実があります。学生の頃からホスピタリティの基本を学んでいるのです。更に、海外への就労も一般的で、優秀な人材は海外を目指します。絶えない笑顔と就労への真面目さ、ホスピタリティをもとにしたサービス精神、さらに経験やスキルを兼ね備えた人材。実際に弊社の海外事業で現地の人材を雇用していますが、皆真面目で、進んで仕事を探し、残業も笑ってこなします。責任感もあり、向上心もあります。さらに、出国前の教育で、日本の文化や専門分野の言語を学ぶことができますので不安視されるコミュニケーションも問題ありません。更に実際に雇用した経験から、長期雇用の秘訣やトラブルにならないためのマニュアルも兼ね備えております。安心で夢を与える、明るい雇用を。
そもそも、海外採用を行うからといって誰でもいいというわけではありません。セクションごとに求人をかけて、経験値・人柄など様々な条件から理想的な採用を行いたいのはどこの企業様も同じです。弊社採用企画で優れているのは求人の母数にもございます。日本の企業の名前で現地にてリクルートを行いますと大体３０人から４０人の求人を得ることができます。その中から履歴書のスクリーニングを行い、御社の希望に沿った人材を一時面接することで、御社との面接の際にはブレの少ない人材との出会いを実現しました。経歴を見ると驚くような経験をしているような人材もいます。ファイブスターホテルでの経験、王室の執事、CAでの各国大統領担当など。様々なプロフェッショナル人材の中からご検討ください。
まずは無料カウンセリングで御社への人材招聘が可能かを無料でお調べいたします。下記問い合わせフォームよりご連絡ください。
長期雇用・インバウンド対策・高いホスピタリティ
ホテル業界に限らず長期雇用が難しい時代です。採用費をかけても選べるほどの母数を確保できないばかりか、厚生労働省が平成26年11月に発表した大卒3年後の宿泊業・飲食サービスの離職率は52.3％。３年以内にその半数が離職しているということです。これは長時間雇用・不規則就労・低賃金など多くの問題を抱える宿泊業の課題でもありますが、海外人材の雇用で長期雇用が可能になります。東南アジアでは日本の賃金の1/5程度しか取得することができません。その差から低賃金といわれる業界でも喜んで就労してもらうことが可能になります。しかし、5年以上の長期雇用を目指すのであればキャリアアップが常の業界でもあるため、昇給制度や教育プログラムの充実も必要になるでしょう。
海外人材はインバウンド対策企画としてその能力を発揮します。観光大国を目指す日本としてはこれから他社と差別化を量り、海外からの顧客獲得に力を入れるべきなのは言うまでもありません。しかし、訪日外国人の需要を得るためには①外国人向けの多言語対応を行うスタッフがいない。②外国人の需要の把握が難しく戦略に正確性を求めづらい。などの問題点が生まれています。自社で海外人材を採用することにより、自国に住む日本人以外の目線でサービスの考案や対応が可能になります。ターゲティングを定め、海外採用の自社スタッフと共にインバウンドの対策、イベント企画が可能になります。
海外採用では高いホスピタリティを持つ若い人材の獲得が可能です。さらに大卒後経験豊富なプロフェッショナル人材を比較的安価に採用することが可能になります。東南アジア圏、特に弊社の採用企画はフィリピン、インドネシアがメインになります。この両国ではホテルやレストラン人材を育むホテルレストランマネージメント学部が多く点在し、学生の頃からホテル業界への参入を目指す人材が多い事実があります。一からサービスやホスピタリティの基礎を学び、「笑顔を絶やさない」明るい彼らは、日本人的なコミュニケーションパフォーマンスの低い現在の日本におけるCS向上の刺激となり得る可能性を秘めています。
対応業種について。宿泊業職種を網羅する在留資格設計で各セク所への導入を可能にしています。マネージャー、フロントオフィス、フロントサービス、ベルボーイ、ドアマン、ベッドメーキング、清掃、ウエイトレス・ウエイター、料理人、託児所職員、等。ご希望の職種でご相談ください。
高度人材、特定技能、技能実習、技人国、特定活動など各導入セクション、雇用希望年数などにより複合的に設計を行います。
まずは一度ご相談ください。
